職種と勤務地を入力するだけで転職・採用時の適正給与を簡単に調べられます。平均年収(基本給)を今すぐチェック。
今世界の企業・働き手は何を考えているのか?Morgan McKinleyは世界各地の拠点で、企業と働き手を対象に調査を行いました。2023年のタレント・アトラクション、リテンション戦略にお役立てください。
理想の出社回数は「週1~2回」と回答した日本の働き手は全体の57%にも上りました。
日本の企業の52%が自業界で平均年収の上昇が続くと考えています。
国税庁の最新の統計によると、2021年の平均給与は443万円でした。正社員(正職員)に絞った場合の平均給与は508万円でした。(いずれも令和3年分・民間給与実態統計調査より)
調べたい職種名を入力し、ドロップダウンメニューから選択肢を選んで「平均年収をチェック」をクリックしてください。基本給のレンジが表示されます。
ご紹介する平均年収データは、前年度に当社で扱った数千件のプレイスメント・データと各分野のコンサルタントの知見、及び業界のエキスパートや採用担当者を対象に行ったリサーチ結果を元に算出しています。常に正確な給与動向を表示できるよう、転職市場が大きく動いた場合は随時データを更新します。
給与が「経験・スキルによる」と記載されている場合は、候補者の経歴によって総合的に判断する、という意味です。海外の求人などで “Competitive salary”とある場合は、その職種の平均給与以上を用意します、という意味です。
おすすめは、「今回のようなポジションの場合、御社の規定では通常どの程度の年収になるのでしょうか?」と逆質問してみることです。採用予算を知らないまま希望年収を伝えると(高すぎても低すぎても)話がそこで潰れてしまうリスクがあります。
逆質問をすると、面接官は給与レンジなどある程度具体的な情報を提示してくれるはずです。その情報を検討してから、希望年収を設定すると後悔が少ないでしょう。
詳しくは「転職面接で希望年収を聞かれたら?」 という記事にまとめていますので是非ご参照ください。
報酬パッケージとは、給与と福利厚生を組み合わせたオファーです。福利厚生やベネフィットを充実させる代わりに基本給を抑えることで、節税効果がある場合があります。内容はケースバイケースですので、詳しくは転職エージェントや税理士に相談しましょう。