2025年版｜日本で最も高収入な仕事トップ10【転職希望者必見】
2025年の日本で、どのような仕事が高収入を得られるのでしょうか？
本記事では、Morgan McKinleyの最新「年収ガイド」データをもとに、日本国内で最も年収が高い職種トップ10をご紹介します。
人材市場は売り手優勢、高スキル人材のニーズは継続
日本の人材市場においては、世界経済が不安定だった2024年も高スキル人材に対する根強い採用ニーズが見られました。2025年に入り、求人数はやや減少傾向にあるものの、他国・地域と比べると日本の採用市場は依然として堅調であり、求職者にとっては有利な「売り手市場」が続いています。
給与水準の停滞とグローバルとの格差
日本の労働市場における大きな課題の一つは、長期的な給与の停滞です。グローバル市場との年収格差は広がっており、円安がこの傾向に拍車をかけています。その結果、海外の競合企業と比較した場合、優秀な人材の確保・定着に課題を抱える企業も増えてきました。
こうした中、一部の企業は人材獲得競争を勝ち抜くため、給与レンジや採用予算の見直しを進めています。しかし、その動きは業界や企業によって差があり、対応が追いついていないケースも少なくありません。
昇給は選択的、高需要職種に集中
Morgan McKinleyが実施した給与調査でもその傾向は明らかです。
「特定のポジションについて昇給を計画している」と回答した企業は62.79%に上りましたが、「全社的な昇給を予定している」とした企業は30.23%にとどまっています。
給与水準の改善にあたっては、全体的な給与アップではなく、高需要ポジションに的を絞った限定的なアプローチであることがうかがえます。
給与のベンチマークが企業競争力の鍵に
こうした採用環境の中、企業がグローバル市場で競争力を維持するには、世界水準に見合った給与設計が必要不可欠です。優秀な人材を引きつけ、定着させ、長期的に活躍してもらうためにも、市場における給与ベンチマークの活用が重要な鍵となるでしょう。
本リストについての補足事項
- 掲載職種は、Morgan McKinleyが人材紹介を行っている業界・分野に限定されています。その他の分野において、これ以上の給与水準となる職種が存在する可能性もあります。
- 記載されている年収は、各職種の給与レンジ「低」「中」「高」のうち「高」を反映しています。「実務経験が豊富で、専門スキルを持ち、難易度の高い業務を担える人材が、給与水準の高い企業で得られる想定年収（基本給）」となります。
それでは、2025年版「日本で最も高収入な仕事トップ10」をご覧ください！
10.金融業界のIT 部長（IT＆テクノロジー）
基本給の目安（年間）：4,000万円
9. 法務部長（企業内法務）
基本給の目安（年間）：4,000万円
8. 金融機関の信用リスク・マネージングディレクター（コンプライアンス＆リスク管理）
基本給の目安（年間）：4,500万円
7. IT企業のエンタプライズ・テクノロジー営業部長（IT＆テクノロジー）
基本給の目安（年間）：5,000万円
6. 金融機関のCFO（最高財務責任者）（経理財務）
基本給の目安（年間）：5,000万円
5. 大手コンサルのFASマネージングパートナー （コンサルティング）
基本給の目安（年間）：5,000万円
4. 投資銀行のCOO（最高業務責任者）（金融）
基本給の目安（年間）：5,000万円～
3. 製薬会社・医療機器メーカーのカントリーマネージャー（製薬・医療機器）
基本給の目安（年間）：6,500万円
2. IT中小企業のカントリーマネージャー （IT＆テクノロジー）
基本給の目安（年間）：7,000万円
1. IT大企業のカントリーマネージャー （営業・マーケティング）
基本給の目安（年間）：10,000万円
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